自転車の交通ルール

歩行者保護をはじめとする他の交通主体との調和のための交通ルール

自転車は「くるま」の仲間

自転車は、「軽車両」。自動車と同じ「車両」の一種です

自転車は、「軽車両」と位置付けられ、自動車と同じ「車両」の一種です。
原則として、歩道又は路側帯と車道の区別のある道路では、
車道を通行しなければなりません。

自転車の通行場所と通行方法

車道が原則、歩道は例外

●自転車は、原則、車道の左側部分を通行します。
下図のような道路標示等がある場合は、その示された場所を通行してください。

• 普通自転車専用通行帯
• 自転車道
• 矢羽根型路面表示

●道路標識等により、歩道を通行できる場合は、車道寄りの部分を徐行します。
歩道に普通自転車通行指定部分があるときは、その示された場所を通行してください。

• 普通自転車通行指定部分

●路側帯は、歩行者用路側帯を除き、著しく歩行者の通行を妨げることとなる場合以外は通行できます。
自転車で路側帯を通行するときは、道路の左側部分の路側帯を通行しなければなりません。

通行できる

路側帯

駐停車禁止路側帯

※著しく歩行者の通行を妨げることとなる場合を除く。

通行できない

歩行者用路側帯

横断歩行者の優先

横断歩道は歩行者が通行する場所です

横断歩道に接近する際は、横断歩行者がいないことが明らかな場合を除き、横断歩道の直前（停止線があるときは停止線の直前）で停止できる速度で進行してください。
また、横断歩行者がいるときは、横断歩道等の直前で一時停止し、歩行者に進路を譲ってください。

並進の禁止

並走して走ってはいけません

並進は、自動車や歩行者を巻き込んだ事故に発展するおそれがあるほか、自動車や歩行者が通行するスペースが狭くなり、交通の円滑に悪影響を及ぼします。

駐輪場所、駐輪方法

自転車は駐輪場へ

特に歩道上での放置自転車は、歩行者の安全な通行の妨げになります。駐輪場へ停めましょう。

交通事故に遭わないための交通ルール

対面する信号機を守る

交差点やまがりかど付近では徐行

「交差点」や「まがりかど」は危険な場所です。
建物や植栽により見とおしがきかなくなることで他者との衝突等の危険が高まります。
危険に対処（例：止まる・避ける）するために、速度を落として進行しましょう。

一時停止では必ず止まる

「止まれ」標識のある場所では必ず止まりましょう。
止まってから、交差点内の安全が確認できる場所まで進行し、安全確認を！

左折は左側端、右折は二段階右折

左折するときは左側端に沿って曲がります。
右折するときは左側端に寄り交差点の側端に沿って右折します。

左折

左側端に沿って左折

右折

左側端に寄り交差点の側端に沿って右折
（二段階右折）

交差点では他者に注意！

信号機の有無にかかわらず、交差点に入るとき、また交差点内を通行するときは、交差点の状況に応じて、以下に注意して、できる限り安全な速度と方法で進行しましょう。

• ●交差道路を通行する車両等
• ●反対方向から進行してきて右折する車両等
• ●道路を横断する歩行者

危険な行為の禁止

次のような運転は禁止されています。

酒気帯び運転等の禁止

飲酒は、運転に必要な「認知・判断・操作」に影響を及ぼし、正常な運転が困難になります。
ハンドル操作やブレーキ操作の誤りによる自己転倒や路外逸脱（河川や側溝への転落）のほか、歩行者との衝突など他者に危害を及ぼす危険があります。絶対にやめましょう。

携帯電話使用等の禁止

通話しながらの運転は片手運転となり、ブレーキもかけにくい状態となるほか、周囲の音が聞こえにくくなり、他者の存在に気づきにくくなります。
また、画像を注視しながらの運転は、文字や動画に集中してしまい、歩行者の存在を見落としたり、意図せず信号を無視してしまうなどの危険があります。

乗車の制限等

自転車の二人乗りは、ハンドル操作やブレーキ操作に悪影響を与えます。バランスを崩せば転倒につながり、後続車との接触等、重大事故に発展する危険があります。

自分や他者の身を守る方法

自分や他人を守るために、次の点を確認しましょう！

ライトの点灯

夜間の走行時には、ライトを必ず点灯するほか、反射器材を活用し、自身の存在を周囲にアピールすることが有効です。

ヘルメットの着用

ヘルメットは、交通事故の被害を軽減し、大切な命を守るものです。

整備点検

タイヤの摩耗はスリップによる転倒につながるほか、制動距離に影響を与え、また、ブレーキの不具合は衝突回避に影響を与えます。最低限必要な点検項目については、利用の都度、確認（点検）してください。

事故時の対応

自転車による事故も、道路交通法の交通事故に該当し、刑事・民事上の責任が生じます。交通事故発生時は警察への報告義務が生じるほか、負傷者がある場合には負傷者の救護義務が生じます。これらの義務を怠った場合には、刑事責任（救護措置義務違反（いわゆる「ひき逃げ」））を問われます。